職場が活性化され、大幅な生産効率の向上に期待
真面目で意欲的に取り組む実習生の存在により、職場が明るく活性化され、大幅な生産効率の向上が期待できます。
また、実習生が加わることで社内全体にいい刺激を与え、携わる社員自身の経験とスキルアップにつながり、企業全体が活性化していきます。
海外事業への可能性の拡大と、国際社会への貢献
実習生の受入れにより、「外国人実習生の管理」また、「外国人を活用するノウハウ」が得られるため、将来、海外進出を見据えた事業発展への可能性が拡がるのも大きなメリットだといえます。
また、「外国人技能実習生」は、日本の技術・技能を学ぶだけでなく、 日本で学んだ技術を持って帰国し、母国企業での指導者として活躍するため、それぞれの国の技術発展などを通して、大きく国際貢献につながります。
安定・定着につながる計画的雇用が可能
外国人技能実習生は、受入れまでの準備期間が長く、実習生の研修期間も決まっているため、企業様も計画的に受入れを検討できます。それにより、実習計画に基づいた技能実習・就業場所で、計画的・継続的配置が可能となり、雇用の安定・定着につながります。
優秀な人材としっかりした管理サポート体制で、トラブルに対してもスムーズに解決!
実習生は母国にてしっかり面接・筆記試験・語学・技術研修を受け、しっかり教育されており、決まった職種・企業での雇用になりますので、転職のリスクがありません。
また、当組合が実習生管理のサポートをいたしますので、万が一のトラブルの場合も一緒に解決に導きます。
地域の人々とのふれあいを通して、地域活性化を目指し、地域に貢献します。
地域のイベントに参加したりボランティア活動などを通して、地域の人々と交流することで日本の文化・習慣を学ぶことができます。
また、地域にも若い実習生が入ることで、活気に溢れ地域・企業共に活性化されていくと共に地域貢献にもつながっていきます。
業務内容:プラスチック成形
急な仕事で人手が足りない時も、喜んで残業をしてくれて非常に助かってます。仕事ぶりも正確で丁寧で外国人技能実習生へのイメージが変わりました!
部長 男性(54歳)
業務内容:惣菜製造
生産ライン上で実習生が急に気分が悪くなり嘔吐しそうになった時、他の実習生が責任をもってマニュアルに沿って対処してくれました。実習生同士、助けあって対応してくれてるので心強いです。
主任 女性(35歳)
業務内容:プラスチック成形
実習生が元気にあいさつをするので、他の社員も刺激を受けて元気にあいさつをするようになり、職場の雰囲気がよくなりました。
チームリーダー 女性(28歳)
業務内容:電気機器組立て
検品作業で見落としがちなところがあったが、若い実習生が入って任せてから検品不良が減少しました。どんな仕事も実直に仕事をこなしてくれます。
現場監督 男性(44歳)
業務内容:農業
外国人技能実習生には農業経験者が多いので、農業経験の無い日本人スタッフにも、丁寧に教えてくれて、頼りにしています。
農家 男性(60歳)
業務内容:食品加工
どの実習生も仕事に対する意欲が強く、真剣に取り組んでくれます。また、心配だった意思疎通の面も、日本語と文化をしっかり勉強してくれていて、特に問題なかったので、安心しました。
マネージャー 女性(44歳)
業務内容:縫製
人が嫌がるような時期・時間帯にも積極的に仕事に取り組んでくれるので、本当に助かります。また、真剣に学ぼうとする姿勢にとても好感がもてます。
チームリーダー 女性(52歳)
業務内容:型枠施工
地域のイベントにも実習生が積極的に参加してくれます。イベントを通して地域との交流が増え、地域に活気が戻ってき、企業のイメージもアップしました。
社長 男性(66歳)
お申し込みをしていただいてから、技能実習生が実際、受入れ企業で実習を始めるまで約7ヵ月かかります。
その間、実習生は母国の送り出し機関で日本語、日本の文化習慣について約4ヵ月講習を受けます。
入国後は当組合の研修センターにて約1ヵ月の集合研修を受け、受入れ企業に配属されます。
受入れ企業様が現地で面接を行います。(組合も同行します。)
受入れ可能な人数は、受入れ企業の常勤職員数(雇用保険被保険者)数によって決められています。 技能実習生の受入れ人数枠をご参照ください。
技能実習生の受入れ人数枠技能実習2号移行対象職種全て、および技能実習の要件を満たした職種での受入れに対応いたします。
技能実習2号移行対象職種は3年間技能実習を受けることができます。
また、優良な監理団体・実習実施企業に限り5年間技能実習を受けることができます。
技能実習2号移行対象職種以外の技能実習の要件を満たした職種では、1年間技能実習を受けることができます。
技能実習生と受入れ企業の間では雇用契約を締結することになります。
よって社会保険(健康保険・厚生年金)、労働保険(雇用保険・労災保険)に加入させる必要があります。